INDUSTRY-ACADEMIA

産学連携プロジェクト

教育機関×企業×中島輝
～自己肯定感アカデミーとの共創～

自己肯定感アカデミーでは、大学や研究機関と連携して自己肯定感に関わる共同研究を行います。その効果研究の結果に基づき、自己肯定感に関わる商品開発、教育機関や介護施設、企業の福利厚生事業などさまざまな分野での課題解決をめざしています。

自己肯定感アカデミーによる共同研究

大学と自己肯定感アカデミーが連携して自己肯定感に関する共同研究を行います。自己肯定感に関して連携する研究テーマを決定・実施し、その成果をもとに教育や介護、企業のウェルビーイング事業など、さまざまな分野に役立つ価値を提供します。

研究事例

自己肯定感の高い人・低い人の脳波の比較研究
自己肯定感が上がる音・音楽の研究
ペットのような感情反応・温度のあるロボットを部屋に置いて脳波を測定し、自己肯定感への影響を調べる

自己肯定感アカデミーは
産学連携プロジェクトの成果により、
次のような社会的課題の解決を目指します。

■ 自己肯定感×幼児教育・児童教育などの教育機関

自己肯定感のターニングポイント、つまり周囲との比較などに自己肯定感が影響され始める時期は9～12歳ごろと言われており、自己肯定感はその年齢の子どもの成長に大きく影響します。子どものやる気や、我慢強さ、チャレンジ精神などは自己肯定感で決まるとも言われています。

子どもたちの自己肯定感を回復させ、高めることによって、何事にも積極的に諦めずにチャレンジできるようになったり、人とのよりよい関係を築くことができるなどの多くの効果が期待できます。

自己肯定感アカデミーでは、教育機関と連携し、子どもの自己肯定感を高める活動をさらに広げていきます。

事例: 自己肯定感教育を行い思いやりやさしさをはぐくむオリジナル体操をつくる

■ 自己肯定感×ウェルビーイングを取り入れたい企業

自己肯定感の「6つの感」（自尊感情・自己受容感・自己効力感・自己信頼感・自己決定感・自己有用感）を高めることによって、幸福感を高め、効率性をアップすることができます。

たとえば企業がウェルビーイングに取り組んでも、従業員の自己肯定感が低い状態だと、自分を大切に考えることができないため、福利厚生を利用しないことを選ぶなどの理由で制度の活用が進まないということも考えられます。

自己肯定感アカデミーは自己肯定感の観点から企業の健康経営への取り組みをサポートします。

事例: 自己肯定感の６つの感を高める社内メンターを養成し、健康経営の向上を目ざす

■ 自己肯定感×企業の商品開発

自己肯定感を高める効果のある製品・商品開発を進めたい企業と連携し、自己肯定感に基づいた新しい商品を開発します。

事例: フィルムメーカーのご協力により、笑顔の子どもの写真を部屋に貼るだけで自己肯定感が上がることを確認した研究事例

■ 自己肯定感×日本社会が直面する介護の問題

現在、日本では高齢者が総人口に占める割合が過去最高を記録しています。日本は世界200の国や地域において最も高齢化が進んでいる状態です。

少子高齢化社会においては、要介護認定者の増加、介護要員の不足などさまざまな問題に直面することが予想されます。こうした介護の問題について、自己肯定感の観点からの解決策を見出すことをめざしていきます。

事例: ストレス解消を促す自己肯定感が高まる寝具や介護用品の促進をする

産学連携プロジェクトの取り組みへの背景 Background

日本人の自己肯定感の低さを示す調査結果

学連携プロジェクトのスタート至った背景には、調査の結果が明らかになった日本人の自己肯定感の低さがあります。

内閣府の「平成26年版子ども・若者白書」によると、「自分自身に満足している」と回答した子どもはアメリカで86.0%、フランス82.7%、韓国では71.5%であったのに対し、日本は45.8％と突出して低くなっており、7か国中最下位となっています。

これは、特に20～24歳の若い世代で顕著になっています。

さらに、米ギャラップ社の調査（2017年発表）によると、「熱意あふれる社員」の割合はアメリカ・カナダでは31％、東南アジア19%に対し、日本は6%と調査対象139か国中132位という結果となっています。ユニセフの「レポートカード16」では、日本の子どもの精神的幸福度は38か国中37位という結果も発表されました。

子どもの学力や意欲の低下

また、OECD（経済開発機構）が行っている国際学力テストPISAの結果では、日本の子どもたちの学力は、数学的リテラシー、科学的リテラシー、読解力の３分野の平均でトップだったのに対し、6年後には3分野すべてにおいてトップ5に入らなくなり、日本の子どもたちの学力が低下していることが明らかになっています。

さらに、小学校4～6年生約1,500～2,000人への調査では、「クラスのリーダーになりたい」「勉強の出来る子になりたい」「人気のある子になりたい」「将来のために頑張りたい」などの意識が他国より低いこともわかりました。（日本青少年研究所調べ/2006年）

これらの調査結果から、日本の子どもや若者の自己肯定感は他国と比べて著しく低下しており、そのことから仕事や勉強への熱意や、精神的幸福度も低下しているという現状が伺えます。

自己肯定感アカデミーでは自己肯定感を高めることによって
日本が直面しているこのような現状に対して解決策を見出していくことをめざします。

自己肯定感×産学連携の取り組みを通して、
自己肯定感の効果の調査研究をさらに進め、活動を広げていきたいと考えています。

自己肯定感アカデミーと連携し、産学連携プロジェクトに取り組みたい
大学や教育機関、研究機関、企業を募集しています。

お問い合わせはこちらへ

CONTACT USお問い合わせ

REQUEST講演・取材依頼